不動産を購入する前に、どんな会社か気になりますよね。
もし、悪徳業者だったらどうしょう。
相談する前に購入者の口コミを確認しておきたい。
その方に向けて、「ボルテックス」について、まとめてみました。
よくある「○○不動産会社 評判」と検索してでてくるサイトとは違い、現役大家が独断と偏見で評価していますので、少し辛口な評価になってしまうかもしれませんが、そこのところはご了承くださいね。
- ボルテックスの評判
- ボルテックスの特徴や強み
- どんな物件を主に取り扱っているのか
- どんな投資家の相談が多いのか
- どんなサービスがあるのか
20代から不動産投資を始め、現在はサラリーマン大家として不動産関連のブログを掲載しています。また、本業は不動産業者向けにシステム開発＆営業をしているので、不動産業界にも詳しいです！
この記事を読むと、ボルテックスの特徴やどんな物件を扱っていて、どんな人にオススメの会社かわかります。
先に結論からお伝えすると、下記のような方にオススメです！
- 賃貸で事務所を借りている会社法人代表の方
- 会社を運営している方で不動産事業で内部留保を確保したい方
- 相続税を圧縮したい方（相続対策目的）
Contents
| 会社名 | 株式会社ボルテックス |
| サイトURL | https://www.vortex-net.com/ |
| 本社所在地 | 〒102-0071 東京都千代田区富士見2-10-2 飯田橋グラン・ブルーム22Ｆ |
| 設立 | 1999年4月13日 |
| 代表取締役 | 宮沢 文彦 |
| 資本金 | 140,848,000円（2020年3月31日現在） |
| 売上高 | 636億28百万円（2020年3月期） |
| 社員数 | 482名 ※2020年3月31日現在 |
| 支店エリア | 東京、札幌、仙台、新潟、金沢、名古屋、大阪、広島、福岡、鹿児島 |
| 特色 | 区分オフィス投資 |
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ボルテックスは他の会社にはない、新しい不動産投資方法である「区分オフィス投資」を推奨している会社です。
区分マンション投資やアパート投資など取り扱っている不動産会社はたくさんあるけど、「区分オフィス投資」は珍しい投資方法ですね！
区分オフィス投資のメリットは？
区分オフィス投資のメリットは４つあります。
※1棟オフィスビル購入に対してのメリットです。
- 資金的ハードルを下げる
- 一棟購入と同予算で グレードの高いオフィスを購入できる
- 流動性が高い
- 管理コストが軽減できる
1棟まるごと購入すると10億～50億円ほどかかる都心の商業地の中規模ビルでも、区分所有なら6分の1～30分の1程度に抑えられます。
小規模ビルを一棟購入した場合と同予算で、より好立地・高品質な、グレードの高いオフィスを購入することが可能です。
競合物件が少ないことに加え、一棟ビルを区分化することで価格を抑えているので、購買層が増え流動性が高まります。
管理組合を組成し当社にて修繕積立基金を拠出しています。また、長期修繕計画に基づき運用するため、突発的なコストを平準化できます｡
住居系に例えると、1棟マンションだと購入費用が高くて買える人が少ない方から一つずつ分けて（分譲化）、購入できる人を増やそうって感じかな。だから、購入しやすくなった分、買える人が増えて、流動性もUPする。この方法をボルテックスは自社だけで運営できているってことだね。さらに分譲マンションの管理組合と同様に管理組合を組成し、運用コスト抑えることができるので、区分オフィス投資といえばボルテックスしかないと思いますね！！
区分オフィス投資にオススメな人は？
一般的には住居系の不動産投資の方が馴染みが多い分、始めやすいと思います。では、住居系ではなくあえてオフィス投資がオススメな人って、どんな人なのか調べてみました。
- 賃貸で事務所を借りている会社法人代表の方
- 会社を運営している方で不動産事業で内部留保を確保したい方
- 相続税を圧縮したい方（相続対策目的）
自社オフィスとして、借りるより買うという選択もできます。
中長期的に考えた場合、一般的にはローンを活用して物件を「買う」ほうが、「借りる」よりも外部流出費用が抑えられます。さらに、ローン返済終了後には負債の無い資産が残ります。「区分所有オフィス」は1フロアから保有できるので、コストのわりに立地や規模、グレードが良い物件を選ぶことができる上に、キャッシュアウトしていくだけの賃料を企業資産に変えることができるのです。
居系に例えると、まさしくマイホームと同じですね！借りるより購入した方が総返済は安くなります。さらに、ローンを完済すると資産として残るため、もし、賃貸でオフィスを借りている会社法人の代表の方は購入する選択も良いと思います！
続いて、内部留保を確保（拡大）したい方にもオススメです。
内部留保とは「儲けの蓄え分」ですが、勘定科目ではないので決算書上にはありません。たとえば貸借対照表では、純資産の部に利益剰余金といった名目で計上され、建物や設備といった形で資産に振り替えられます。
内部留保の拡大は企業にとって最重要課題です。再投資による事業拡大や事業継続性の向上、福利厚生の充実、さらに企業の信頼を高めることにもつながります。一方で、内部保留の拡大は実際には簡単ではない、というのが実情です。その理由は内部留保に係わる売り上げ・純利益はその時々の景気や市場に大きく左右されるからです。
そこでお役立ていただきたいのが「収益不動産の活用」です。つまり、本業で得た内部留保の一部を収益不動産に回すことで、さらなる内部留保構築を図り、安定的な賃貸収入を得よう、というわけです。
近年の税制改正に伴い、相続対策への関心が高まっています。
しかし、不動産を活用した相続税評価額の引き下げは、ほとんどがワンルームやアパート、タワーマンションなどに限定され、大きな資産を持つ富裕層向けの相続対策のサービスがありませんでした。
そこでおすすめするのが「区分所有オフィス」という方法です。
効率良く相続対策ができるとともに、相続時の分配もスムーズ。さらに長期的に安定した収益を見込めるため、相続人にとっても嬉しい資産となります。
相続対策にはさまざまな手法がありますが、その中でも保有財産を収益不動産に組み換えるのは、確実性の高い方法と言えます。特に、都心商業地の不動産の場合は実勢価額と相続税評価額に大きな開きがあるため、資産評価引き下げに役立ちます。また、希少性のある不動産として資産価値が維持できるので、相続対策には最適です。
地方は借地権割合が60％という地域が多いのに比べ、都心部の路線価の多くが70％となっています。また、駅前商業地の場合には80％というケースもあります。借地権割合が高ければ、それだけ土地の評価額は大幅に引き下げられます。
さらに被相続の自宅や事業に利用されていた土地の一定部分については、相続税評価額を最大80％まで減額できる「小規模宅地の特例」が利用可能です。つまり、東京都内の物件を保有しておけば、大きな負担となる相続税を限りなく低減することができるのです。
ここまで「区分オフィス投資」のメリットやオススメの方をご紹介してきました。
ボルテックス社では、定期的にセミナーを開催していますので、まずは本当にここの会社は信頼できるのか、ご自身でも調べてみましょう。
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その中から1社1社ヒアリングして、自分に合った会社を見つけるのは、ほぼ不可能です。
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